デジタルトランスフォーメーションは、2004年にスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念で、その意味は「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」というものです。わが社がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を獲得するために、ＤＸ推進に積極的に取り組みます。
１．経営及びデジタル技術等の活用
① デジタル技術がわが社の競争環境に与える影響について
顧客情報の管理、各部署間のデータ活用、営業の効率、人材採用の確率、社員の評価の公平公証公開などを求めるため、 デジタル技術を活用して、社内管理のＤＸシステム化する必要があります。
② 経営ビジョンやビジネスモデルの改進について
社員の成長とともに、会社の成長を願い、美しい社会貢献になる以前の経営理念に加え以下の新しいビジョンを更新しました。
「社員の健全な成長と共に、ポジティブな組織を育成し、お客様と信頼を築きながら、新たに共有する価値を創造します。常に変革に挑戦し、先端技術を探求したイノベーションを生み出して行き、社員と社会を豊かにします。」
２．経営及びデジタル技術等の活用戦略
■人が介在せずに処理できる
– ほとんどの処理を後ろ側で実現
– 場所、距離、能力の制約がない
■専用機が要らない
– 多くの処理はパソコン上の処理をクラウドで実現する
– ビジネスの変化に応じて資源の再分配が可能
– よって「ソフトウェア・ファースト」でビジネス設計が可能に。
■トレーサビリティ確保・可視化ができる
– 途中経過がわかるように
– データを踏まえた意思決定、あるいは改善
– AIの活用
３．戦略を効果的に進めるための体制変更
DX情報推進課を設置し、最高情報責任者 野澤 悦男を担任します。
４．ITシステム構築人材の確保
IT部門が全社的な観点からベンダ管理を行い、企画、要求定義を自ら行うことができる人材を各部門で確保できているため、 社内研修、社外研修の強化、定期的に帰社勉強会を体制化を取り組みます。
2022年4月1日
ディー・アール・テクノロジー株式会社
DX情報推進課